地球環境の回
「地球温暖化７　温暖化の本当の理由」


温暖化と言うよりも地球環境の激変は起きています。

異常気象やそれにともなう大災害・未曾有の自然災害・生態系の変化・生物の絶滅現象は起きています。

これは事実です。

しかし・・・二酸化炭素の増加により温暖化が進み、それが原因で異常気象やそれにともなう大災害・未曾有の自然災害・生態系の変化・生物の絶滅現象は起きていないのです。

では、原因は？そう　｢太陽」です。

現在の温暖化の原因は気温が上昇したから二酸化炭素が増えたと述ました。

まずは現在の温暖化の原因は気温が上昇したから二酸化炭素が増えた原因について書いて行こうと思います。

NASAゴダード宇宙研究所の所長であるJ・ハンセンと言う科学者が２００６年２月１７日付けの｢ザ・インデペンデント」紙に発表した内容の骨子をまず頭に入れて下さい。

●グリーンランドの氷床が凄い速さで溶け出している

●氷床がいったん溶け始めると湖が出来、水はクレパスを通って氷の底へ落ちて行きます。
すると氷の下に川が出来る

●こうして氷は海へ向かって滑り込んで行き、劇的な海面上昇と異常気象が起こる

●この海面上昇が起きると世界はきっと、今までは全く異なる惑星になってしまう。


あれ？南極の氷はどうなったの？　一言も触れていません。

勿論、南極の氷が全く溶けていない状況はあり得なく、それなりに溶けています。ただ、この様に温暖化温暖化、南極南極と騒がれているのに、南極よりもグリーンランドの氷床についてを問題視しているのです。


●氷床とは、広い地域にわたって数千年〜数十万年分の氷を蓄えている場所を言います。

●南極とグリーンランドの氷床はその中でも最大のものです。

氷床が溶けていると言う事は氷の川が動き出すと、その影響は氷床内にじかに広がってしまいます。とハンセン氏が言っているがもう１つ言える事は、床＝底＝地面が暑くなっているからだ。

地面が暑くなっている＝地球のコアが暑くなっている＝下から溶けている。これが正解。気温が高くなるのです。

二酸化炭素が原因で温暖化していると信じている人達は南極の氷等が表面から溶けていると思っている人が多いと思います。

つまり、温暖化＝大気が熱い＝氷の表面が溶けるのです。
氷の表面＝氷床と結びつきますか？
どうでしょう？
ニュースで放映する映像は氷が溶けて崩れ落ち、海に同化して行く映像ばかりだから仕方がないのですが・・・・
氷床が溶けて海面の上昇を警告しているNASAのJハンセンよりもテレビの映像を信じているのです。

では何故地球のコアが熱くなっているのか？


例えば、荒っぽい例ですが、おにぎりの中にある梅干を鉄にして、ご飯の部分を土にイメージしてみてください。

そして、離れたところから電気ストーブをそのおにぎりに向かって、熱をあてるとします。
表面の土も暖められますが鉄に比べて熱伝導率の低い土はさほど暑くなりませんが、中心にある鉄はどんどん熱くなって行きます。
そして、熱くなった鉄は放熱するために土を伝わって表面を熱くして行きます。

更にそのおにぎりに磁石を近づけたとしましょう。

１番磁力に反応するのは？

中心の鉄が反応します。磁力の高い磁石であれば中心の鉄は間違いなく磁石に引き寄せられてくっつこうと、つまりは動きたくなって来ます。

この電気ストーブこそ太陽でありおにぎりは地球の姿です。

地球温暖化の真実は太陽の異変にあるのです。
二酸化炭素による温暖化は地球全体の温暖化のわずか数％に満たないのです。



次回はいよいよ太陽の異変による地球の異変。
太陽はどう異変しているのか？
何故異変しているのか？について書いて行こうと思います。

最後まで読んで下さりありがとうございました。

地球環境の回
「地球温暖化６　環境問題の政治的意図」

ブレアは２００５年９月５日から中国とインドを訪問し、両国との経済関係を強化しようとしました。
ブレア自身、ブッシュを説得して欧米中心主義を復活させることを半ばあきらめ、世界の多極化に沿って自国の国益拡大を追及する道を模索し始めたのでしょう。

何のために？　誰の為に？
そう、ピラミッドの頂点のわずかな大資本家の為に。

つまり、今まで通り国内の需要を高める為に資本投下をして、国内の市民に賃金を払わせ、残りの利益を稼ぐよりも、まだ京都議定書に制約されない国に安価な資本（設備費・人件費等々）で投資をし先進国に今までと同じ価格で売れば、儲けは当然安価な資本投下の方が利益率は高いのは当然であり、途上国の発展により自国の工業がなくなったとしても大資本家には何ら被害の及ばない、関係ない話しなのです。

作るのは途上国、売るのは先進国と　作るのは先進国、売るのも先進国だったらどちらが儲かるでしょうか？　分かりますよね？

例え自国に失業者が出ようが自殺者・破産者が出ようが、そんな事はおかまいなしなのです。儲かればいいのです。


そうして、先進国も途上国でも貧富の格差は拡大して行くのです。
と言うかもう既に拡大していますが、、、

欧米諸国が先導する国際政治は、大資本家の為に働いているようなものなのです。

つまりは温暖化と言う問題は実際に深刻な事態であるはずなのに、違った局面に利用されているのが事実なのです。

つづく、、、

次回は政治色抜きの、温暖化の本当の原因についてです。

地球環境の回
「地球温暖化５　環境問題の政治的意図」


欧米や日本といった先進国は、すでに経済的にかなり成熟しているため、この先あまり経済成長が望めない。資本家としては成熟株です。

温暖化対策が途上国の経済発展の足かせをはめ、今後も欧米中心の世界体制を続けようとすることは、世界経済の全体としての成長を鈍化させることにつながる。

これは、世界の大資本家たちに不満を抱かせる。

欧米中心主義を捨て、中国やインド、ブラジルなどの大きな途上国を経済発展させる多極主義に移行することは、大資本家たちの儲け心を満たす訳です。

大資本家のほとんどは欧米人（もしくはユダヤ人）なのだから、欧米中心主義を望むのではないか」と考える人がいるかもしれません。

しかし、産業革命以来の資本の動きを見ていると、大資本家とは、非常に国際的な存在であることが分かります。

イギリスで始まった産業革命を、欧州大陸諸国やアメリカ、そしてロシアやアジアへと拡大、飛び火させていったのは、大資本家の動きです。

資本家の中心が反シオニズム・国際主義のユダヤ人だとしたら、資本家の特性と、国籍を選ばないという資本の特性とは一致します。

大資本家が愛国主義を最重視したとしたら、産業革命で得られた技術をイギリスから出さなかったでしょうが、歴史はそうなってはいません。

資本家は、産業革命が一段落したらイギリスを見捨て、まだ産業革命が始まっていない他の国に投資し、その国で産業革命を起こしてもっと儲ける道を選んできました。

第一次世界大戦後、世界の覇権と経済の中心がイギリスからアメリカに移動したことにも、資本家の意志が感じられます。

欲得が愛国心などのイデオロギーを上回っているのが資本の論理なのです。

つづく、、、

地球環境の回
「地球温暖化４　二酸化炭素に大騒ぎする訳　環境問題の政治的意図」


京都議定書は、先進国とロシア東欧諸国にしか排出規制の義務を課していませんが、次の段階では、中国や韓国など、これから先進国になっていこうとする国々に対しても、排出規制が義務づけられていく可能性が大きいでしょう。

しかし、長期的に見ると地球温暖化対策は、途上国の発展を阻害し、その分だけ先進国が優位に立てる時期を長引かせるための画策だとも言えるのです。

今の世界で、第１先進国とは「欧米」のことですが、地球温暖化対策を政治的に解読すると、欧米中心の世界をできるだけ長く維持するために、英米が提起した試みといえます。

先進国の中で、欧米でない唯一の国は日本だけですが、戦後の日本は完全な対米従属国で、欧米に楯突く姿勢は一切見せていないし、日本は、国家戦略的に見ても、省エネ技術や二酸化炭素排出削減の技術が進んでいるため、温暖化対策が実施されることは有利にはたらきます。

排出規制が国際法になれば、中国など他のアジア諸国もいずれ調印せざるを得ず、その分経済発展の足かせを負うことになり、アジアで最初の先進国である日本にとっては有利でしょう。

日本が、温暖化対策という名の欧米中心体制を維持する画策に乗ったのは国益に沿っていたのは言うまでもありません。

温暖化を研究している科学者はこんな風に考えず、単に地球の環境だけを考えて発言してきたのかもしれませんが、残念ながら政治家はそうではありません。

科学者は、気づかぬうちに政治家に使われている可能性があるのです。

京都議定書は、世界の温室効果ガス排出量の５５％以上を占める先進国に対して発効したものの、世界最大の排出国（世界全体の約４割を排出）であるアメリカは批准せず、条約として不完全なものにとどまっています。

なぜ、アメリカが京都議定書に批准しなかったのかと言うと、アメリカの政界では１９９６年ごろから、世界から圧力をかけられても、国益にそぐわないことをやる必要はない」と主張する「単独覇権主義」の傾向が強く、京都議定書に盛り込まれた温暖化対策を「米経済に悪影響を与える」として反対していました。

その後、２０００年の大統領選挙でブッシュが、クリントンの後継者であるゴアを破り、さらに翌年の９１１事件でアメリカ社会が一気に保守化したため、ブッシュは京都議定書を否定し、温暖化対策を拒否し続けました。

ところが、状況が変わったのが、２００４年。イラク戦争の失敗により、単独覇権主義が失敗した以上、ブッシュは欧米中心主義（いわゆる「国際協調主義」）に戻るだろうと考えて、ブレアはブッシュが方針を戻しやすいように２００５年７月のＧ８サミットを用意しました。

ブレアは、Ｇ８の会議場に中国やインドの首脳を招待し、彼らに地球温暖化対策の重要性について肯定的な見解を述べてもらうことで、ブッシュや米議会が京都議定書を拒否してきた理由である「途上国の十分な参加がない」という問題点を乗り越える形を作ろうとしました。

しかし、ブッシュはこれに乗らず、温暖化対策を拒否する姿勢をほとんど変えません。

そして、ブッシュがブレアの提案を断り行ったのは、中国やインドなどと、二酸化炭素などの排出削減技術の開発で協力する協定を結ぶという行為でした。

中国やインドといった今まで欧米中心主義の発展を阻害しようとした国々との協力関係を作ってしまおうと言う政策です。

重要なのは、アメリカの上層部がなぜ、自分たちが世界の中心であり続ける「欧米中心主義」ではなく、あえて中国やロシア、インドなどに覇権を譲り渡す「多極主義」に移行して来たのかという点です。

その理由は「資本の理論」にあるのではないでしょうか？

つづく、、、

地球環境の回
「地球温暖化３　二酸化炭素に大騒ぎする訳　環境問題の政治的意図」



京都議定書。その前に。

地球温暖化問題が国際政治の舞台で提起されたのは１９９０年代の前半で、１９９２年のリオデジャネイロ環境サミットで、先進諸国とロシア東欧諸国の合計４０カ国近い国々が、地球温暖化を防止するために二酸化炭素の排出量を規制することで合意したのが、初期の到達点でした。


当時は英ブレア政権だけでなく、アメリカのクリントン政権も温暖化対策に積極的でした。

リオ環境サミットの調印国と、その後１９９７年に採択された京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された国は、ほぼ重複していて、
それらは、西欧諸国、アメリカ、カナダ、日本、オーストラリア、ニュージーランドといった先進国のほかは、ロシアやハンガリー、ウクライナなど、ロシア東欧諸国ばかりです。

韓国、東南アジア諸国、中国、メキシコなど、東欧以外で経済成長している国は１つも入っていなません（京都議定書を批准していますが、温室効果ガスの削減義務がない）。

これはおそらく、当時ＥＣがＥＵに拡大され、西欧が東欧を包含して経済統合していく動きが始まったことと関係しています。

リオのサミットで、ロシア東欧諸国が二酸化炭素排出規制に同意したのは、それが経済統合に参加する事実上の条件として西欧から提示されたものだったからだろうと推測されます。

ＥＵの統合が進み、東欧の企業が西欧市場で自由に商品が売れるようになると、西欧の経済成長が東欧に奪われ、西欧の優位性が失われる可能性がある。

二酸化炭素排出を規制すれば、発電や自動車の走行といった石油やガスの利用のコストが上がり、その分、経済発展が阻害されてしまいます。

西欧は、東欧に対して排出規制の足かせを強制することで、西欧が東欧より金持ちで政治力も強い状態を、より長く続けることができる訳です。

このことを世界的に普遍化して考えると、地球温暖化問題は、先進国が発展途上国が先進国に追いつく事を阻止するという政治的な効果を持っていると感じられないでしょうか？

先進国は、経済の中心が製造業から金融業などサービス業に移行しており、二酸化炭素を排出する時期はもう過ぎていて、工業国ではなくなった。

だけど、これから経済成長しようとする発展途上国は、二酸化炭素をより多く出す製造業いわゆる工業が頼りの状態です。

つづく、、、